最新動向：事例紹介

メールだけでつけられるシンプルな日記サービスが登場しました。

しくみは簡単で、毎晩８時に今日はどうだったかを伺うメールが送信されてくるので、それに返信するだけというものです。

やはりメｋールがコミュニケーションのプラットホームであるからこそのアイデアだと思います。

100SHIKI

オフィス用品販売のアスクルは、顧客の行動履歴をもとに推薦商品を案内するレコメンドメールを本格的に導入しました。
具体的には、サイト上でメールアドレスを登録した顧客を対象に、商品閲覧、購入履歴などから好みや興味を分析し、推薦する商品の画像や販売ページへのリンクを記載したHTML形式のメールマガジンを送るというものです。商品を購入した人、あるいは閲覧しただけでサイトを離脱した人を絞り込んで、それぞれ異なる内容を配信できます。
この仕組は、ダブルクリック社のメールマーケティングASP「ClickM@iler.jp」とブレインパッドの行動ターゲティング式レコメンド・システム「Rtoaster」の組み合わせたものだそうです。

Nikkei NetMarketing

東京都練馬区の保健所は、禁煙に取り組む人向けに、メールでアドバイスや応援メッセージなどを配信するサービス「禁煙マラソン」を開始しました。登録者に6カ月間禁煙支援メールを定期的に配信するというものです。行政もメールマーケティングのチカラを生かす時代であることを感じます。 CNET Japan

いまいる場所をＧＰＳでデータ取得し、そこから自宅へ向かう最終電車の発車時間が近くなった際に、メールでユーザーに通知するサービスが登場しました。夜遅い時間で、自宅にいない場合（これもＧＰＳで把握できている）、ユーザーの現在地から自宅までの最終電車を利用するルート検索結果を、設定された配信時間にメールで配信するというもの。メール配信時間の設定は、最終電車が発車する10分前から60分前の間、10分刻みで可能だそうです。このようなメールの使い方こそ、メールがもつマーケティング力を発揮している、素晴らしい事例と思います。

Japan.Internet.Com

自分では抗議の表現のつもりが、度を過ぎた表現を使ったために脅迫や威力業務妨害の容疑で逮捕や書類送検というトラブルが増えています。

神奈川県が「受動喫煙防止条例」を可決したことに腹を立てて「神奈川県知事を狙撃する」という脅迫メールを送信した男性が2009年10月、脅迫の疑いで書類送検されました。そのほか、ゲーム会社のハドソンに対して、最初はゲームに関する意見を普通に送信していたものの、相手にされなかったと感じて逆恨みし、「会社へ爆弾を送りつけて、皆殺しにしてやる」という内容を送信した男性が威力業務妨害の容疑で逮捕されました。

メールマーケティングは、顧客とのすべてのメールでのコミュニケーションが含まれます。ぜひ真摯に取り組みたいところです。

NikkeiNet

専用ＩＣカードを使って子どもの帰宅を保護者の携帯電話にメールで伝えるサービスが登場しました。自宅に設置した読み取り機に子どもがＩＣカードをかざすと、自動的にメールを送るというものです。子どもに留守番をさせがちな共働きしている世帯の利用を見込んでいるようです。 サービス名称は「キッズセキュリティ・ホーム」。コストは専用読み取り機の設置など初期費用が１万円弱、月々の利用料は1000円前後になる見込みです。 安全にメールマーケティングを応用する事例と言えます。 （参考：日経産業新聞）

メールだけでリスト管理できるサービスが登場しました。件名欄にコマンドを入力し、そして本文欄にデータを入力してメール送信することでリスト管理するというものです。どちらかというと、メールでデータベース操作ができるツール、といった説明が似合うサービスのようですが、メールを活用したメールマーケティングは、業務にも大きく関与する時代であることを感じます。

100SHIKI.COM

グーグル社は、自社の無料ウェブメール「Ｇメール」でPDF表示機能を追加しました。これにより、PDF閲覧ソフトを使わないで閲覧することが可能になります。このサービスではページ閲覧機能が強化されていて、素早くページ内を移動できたり、テキストサイズを画面の大きさに合わせて調整できるズーム機能が組み込まれています。とくにズーム機能ではブラウザのテキストサイズ変更機能を使用した場合よりも、細部をより明確に表示できるようです。

これからのメールマガジン（メルマガ）では、PDFを取り組んだパターンも登場しそうで、メールマーケティングの表現方法のひとつとしてどのような場面で効果的か、検討の価値があると言えます。CNET Japan

不審者情報などを知らせる群馬県警の「上州くん安全・安心メール」の登録者数は１万1173人に達したことが明らかになりました。同県内の携帯電話契約者数は延べ約150万人なので、約130人に１人が登録している計算になります。

一方で、各自治体でもメール配信が本格化してきています。前橋市の「お知らせ連絡情報（「オレンジ」メール）」は、市内７１の小中学校などに通う子供がいる約２万3400世帯のうち、約１万9900世帯の保護者が登録しています。つまり約85％が登録していることになります。

メールを活用した展開はメールマガジン（メルマガ）ばかりではありません。このような治安や危機管理での活用は、ユーザーに「安心」という価値を提供することができるという好例と言えます。MSN

地震発生や台風の通過状況などの警報をメールで知らせる新サービスが登場しました。　携帯情報サイト「モバゲータウン」の会員向けで、発生地域や規模など会員が設定する配信条件に基づき情報が届きます。モバゲーに会員登録（無料）をすれば、誰でもメールを受け取れます。

メールマーケティングは「メルマガ」とイコールだと思われがちですが、じつは「メルマガ」は、メールがもつマーケティング機能のほんのごく一部でしかありません。むしろメルマガ以外のほうが、メールがもつ本来のマーケティング力を発揮できます。これがひとつのいい例です。Nikkei Net